梶川弘徳

CFY代表取締役CEO/Bequeath代表/ギネス世界記録 Largest kimono collectionを保有/カッコいい日本文化が好き/トライアスロンIronmanの特訓中/経営者として、マーケターとして、Ironmanを目指す者として「きものではたらく社長のBlog」配信中

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動画広告は主戦場になるのか?

動画広告の成長スピード


2020年、国内のインターネット広告費は2兆2290億円、マスコミ4媒体(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ)の広告費は2兆2536億円、その差246億円となり、インターネット広告費がマスコミ4媒体の広告費に肩を並べるくらいの成長を遂げていることが数字に表れています。また、そのインターネット広告費のうち「動画広告費」は3862億円となっており、全体の22%を占めています。2019年の動画広告費は3184億円だったので、昨対比121.3%というスピードで成長をしています。(電通グループ「2020年 日本の広告費」参照)
さらに、その成長は今後も加速的に続き、2022年は4833億円、2023年は5846億円、2024年には6856億円にまで成長するという予測データが発表されています。(サイバーエージェント市場調査2020参照)





動画広告は主戦場になるのか?


動画広告市場が今後も120%以上の成長を続けていくことを考えると、確かに動画広告は広告市場の主戦場になりそうな気がします。5Gサービスの整備も進み動画視聴の環境も整ってくることから、動画広告の出稿自体はますます増えてくることも予想できます。しかし、動画広告を含む広告媒体は、ユーザーに見られてはじめて目的達成。動画広告もユーザーに見てもらえなければ、出稿数は増えたとしても動画広告が主戦場であると判断は出来ないのではないかと思います。今後企業が「動画広告が主戦場である」と判断するには大きな課題をクリアする必要があると考えます。





動画広告の課題


動画広告が急増している理由は「圧倒的な情報量」にあります。静止画やテキストよりもたくさんの情報を伝えることができ、時には感動や笑いなどユーザーの心を動かすこともできます。しかし、その情報量の多さゆえに、自分にとって関心がない動画広告はわずらわしくも感じられます。インターネット広告全般にまつわる課題でもありますが、特に動画広告は「わずらわしいもの」「課金して消すもの」と捉えられてしまう傾向にもあります。そんな中、予算増額して動画広告の出稿を増やしたとしてもユーザーに見てもらえなければ、費用対効果の悪い、非効率な広告媒体となってしまいます。そうならないためにも企業は、「いかにユーザーに見てもらうかという課題」をクリアする必要があります。コンテンツの創意工夫やプラットフォームの改善、あるいは私たちユーザーの動画広告に対する認識変化。そのあたりが変わってくると、圧倒的な情報量の動画広告は間違えなく広告の主戦場となってくるでしょう。



最近はリマーケティングの技術が進んでいるので基本的にはユーザーが関心のある分野の広告が表示されるようになっていると思います。そのため、ターゲットとしたユーザーだけに向けた強烈なメッセージを短時間で伝える動画広告、というのが今のところのコンテンツ制作においてのポイントとなるでしょう。動画広告が主戦場となる時代に向けて、ユーザーに見てもらえることを軸とした動画広告コンテンツの研究をしていく必要がありますね。HIRONORI KAJIKAWA